2050年の日本は、総人口が1億5000万、経済成長率が4.5％、高度技術と医療などで世界に冠たる「21世紀の新型超大国」になっている

仙人さんの波動理論-2100年前半迄の日本の時代-を裏付けるような予測記事が出てました。

しっかりと理論立てて説明した仙人さんに、先駆者の栄誉は与えられるべきでしょう。

欧米エコノミストの中には、時代のベクトルを見事に当てている実績のある人が何人もいます。

ビル･エモットの『日はまた沈む―ジャパン・パワーの限界』やエズラ･ボーゲルの『ジャパンアズナンバーワン』を思い出します。

もう一度、ビル･トッテンが書いていたように、「日本は悪くない」と世界中から嫉妬される時代が来るのでしょうか？

ちなみに、Kanjiのelliott wave分析でも、スーパーサイクルはやはり日本の時代を強力に示していると出ています。

Kanjiには、2008年からの壮大な弱気相場、ランニングフラット修正を見抜いた最初の日本人という栄誉が与えられていると考えています。

もし、早い者勝ちで決まってしまうのであれば(もちろん、そんな事はありません)、ワーテルローの丘を死守したウェリントンのように、ランニングフラット修正という拠点から動かないKanjiの勝利は約束されるのです。　

石原莞爾と違って天才でもなんでもないKanjiは急所を直撃する能力を意識して磨いてきました。



あの漫画では一番好きなキャラクターです


努力だけでも人間はある程度まで到達できるのです。

2016年、金鉱株の急騰、金銀本体の反転、やっと待ちに待った反攻が始まります。

---

「2050年の日本は超一流の大国か、没落の三流国か「バラ色のシナリオ」実現にはいくつもの改革が必要」 2015.12.30（水）
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45659

2050年の日本は、総人口が1億5000万、経済成長率が4.5％、高度技術と医療などで世界に冠たる「21世紀の新型超大国」になっている。日本語と英語のバイリンガル国家であり、安全保障面でも 役割を拡大して、米国だけでなくインドやオーストラリアとも同盟関係を結んでいる――。

日本の35年後をこんなふうに予測した書が11月に米国で発行された。

日本が、世界が羨み尊敬する立派な大国になるとするバラ色のシナリオである。書籍の筆者がかつて日本叩きで有名だった専門家であるという点も含めて、意外性のある内容に米国で関心が集まりつつある。



かつて「日本異質論」を唱えたプレストウィッツ氏


米国大手紙のワシントン・ポストは12月18日の書評欄でクライド・プレストウィッツ氏の著書 『日本復興』を詳しく紹介した。2015年11月に出版された同書は「いかに日本は自国を再興するのか、 そしてなぜそれが米国や世界にとって重要なのか」という副題がついていた。

著者のプレストウィッツ氏はワシントンのシンクタンク「経済戦略研究所」の創設者で、現在も所長を務める。 1980年代のレーガン政権では商務長官顧問として、自動車や半導体に関する日本との一連の貿易交渉の実務責任者となり、その強硬な交渉ぶりから「タフネゴシエーター」と呼ばれた。

また、日本の国家のあり方が、自由な市場経済の形をとりながら実際には官民が一体となった異端のシステムだと主張して、「日本異質論者」とも評された。米国の日本に対する見方を大きく変えようとした点で「修正主義者（リビジョニスト」とも呼ばれた。当時、カリフォルニア大学のチャルマーズ・ジョンソン教授や雑誌『アトランティック』編集者のジェームズ・ファローズ氏らとともに「リビジョニスト4人組」と称されたこともあった。

退官後は自ら開設した経済戦略研究所を拠点に、日米関係や日本についての研究や著述、ロビー活動などを 続けてきた。著書の『日米逆転』『ならずもの国家アメリカ』などは日米両国で話題を呼んだ。

「21世紀の新型超大国」になっている2050年の日本

そのプレストウィッツ氏の最新書『日本復興』は、まず2015年時点で、経済の停滞、出生率の低下、 財政赤字の増大、中韓両国からの攻勢などで日本の衰退が著しいことを報告する。このまま日本の指導層が無策のままであれば、日本は経済大国の地位はおろか、主要国としての影響力も失ってしまうと警告する。

だが、適切な政策さえとれば、日本は世界で傑出した「21世紀の新型超大国」になると明言していた。 そうして勢いを取り戻した2050年の日本の姿を同書は次のように描いていた。

・出生率が2.3％、平均寿命は95歳となり、総人口は1億5000万を越える。
アルツハイマー病や認知症が劇的に減り、健康な高齢者が大幅に増える。

・経済は毎年4.5％以上の成長率を保ち、GDP（国内総生産）は米国に追いつき、世界一になりつつある。
中国のGDPの2倍近い規模となる。

・電子機器、電気通信機器、情報技術（IT）、ソフトウエアなどで世界をリードする。
ロボットや航空機の製造でも他国を引き離す。

・医学と医薬品、医療機具の発展で世界トップの地位を保つ。
とくに医療は全世界から高所得の患者を引きつけるようになる。

・女性の社会での活躍が目覚ましく、大企業の役員の半数近くを占めるようになる。
同時に教育や技能の水準が高い移民の受け入れで、企業の経営陣も外国人が増す。

・英語の利用が飛躍的に広がり、英語教育の徹底と相乗して、日本語と英語のバイリンガルに近い国となる。

・日本のビジネススクールや医科大学が国際的な人気を集め、海外からの留学生や研修生が飛躍的に増加する。

さらに『日本復興』は、2050年の日本の安全保障についても以下のように大胆に予測していた。

・日本はまず憲法解釈によって憲法9条の規制を緩和し、「普通の国」として軍事力を整備し、強化していく。

・やがて日本は憲法を改正し、防衛費はGDPの3％の水準を保ちながら、核兵器や弾道ミサイルも保有するようになる。それを進める大きな要因となったのが、中国の日本に対する軍事的な恫喝である。

・米国とだけ結んでいた同盟関係をインドやオーストラリア、フィリピン、インドネシア、韓国との集団同盟へと広げていく (韓国だけはお断り)。背景には米国の力の衰退がある。

プレストウィッツ氏の以上の予測に従うと、2050年の日本はあらゆる面で世界各国から畏敬され、協力相手になることを求められる枢要の存在になる。まさに「21世紀の新型超大国」として君臨しているというわけだ。

クリアしなければならないいくつもの前提条件

ただし重要なのは、日本がそのシナリオを実現するために満たさなければならない前提条件がいくつもあるということだ。

例えば、政府規制の緩和や撤廃に始まり、大企業と中小企業の格差の撤廃、農協制度の廃止、政府の技術革新政策の大変革、雇用システムの改革などである。

この種の根本的な変革を実現しない限り、2050年の夢は実現しない、ということだ。（以下省略）

---

最後に遺しておきたいことは、一時完璧と思える程の予言を的中させた、ジュール・ヴェルヌも第一次世界大戦は驚異的な予言の的中率でしたが、その後大きく外しました。　中学生の頃に初めて出会って、驚異的な戦略眼と心酔した石原莞爾も、軍事作戦に関してはもう言うことないですが、「五族協和」「王道楽土」など血迷ったとしか言えません。　シナ人の民族史において、一度も対等で他民族と接したことのない視点を致命的に見過ごしていました。　上か下かしかないそういう民族と大同などはそもそも噴飯ものの話なのです。

「以夷制夷」(夷を以て夷を制す)

徹頭徹尾、シナ人はこれに徹しました。

今後も永遠に変化しません。　円環の民族史こそが、シナ人と三跪九叩頭の奴隷民族の性質なのです。

今後も日本は地獄の亡者共から足を引っ張られ続けるでしょう。



ピラニアのような亡者を振り切らなければなりません　※イメージ


だいぶ脱線しました。

言いたいことは、常に予言が的中した人は一人もいないということです。

ある局面では見事に的中させ、ある局面では見事に外している。

重要なのはベクトルです。

Kanjiが常に強調していることです。

2016年、我々にとって素晴らしい一年になりますように。

新春祈願

マイケル･ヨン 「韓国人や中国人は、相手が謝るとピラニアのように食いついてくる文化があります」

ゲリゾーの提唱する

「戦後レジームからの脱却」

の威力を、日本国民はまざまざと見せつけられました。

意味を理解して使っているのでしょうか？

河野洋平が、「日本人は朝鮮人を慰安婦にした」という捏造話を世界に広めた売国奴の言葉を裏付けしてしまいました。

ここ数日、この話題ばっかりですが、これは我々黄金虫にとってのニクソン･ショックに勝るとも劣らないレベルの決定的な大失敗です。

10億円は朝日新聞に支払ってもらうのは当然としても、返す返すもプリンシプルのない男です。

黒船頼りでしか何も動かないのであれば、黒船を買い取るか雇うことでもしたらどうでしょうか？

ペンは剣よりも剛し

インチキな剣を振り回して世界と日本人を騙し続ける朝日新聞という犯罪メディア集団にこそ、天誅が必要です。

馬鹿に刃物を持たせると凶器になります。

犯罪者集団にペンを持たせ続けて、言論テロリスト集団をいつまで日本人は放置するのでしょうか？

朝日新聞に対するテロが起きたら、万歳三唱、拍手喝采、狂喜乱舞すると思います。

この場合は、間違いなく義挙になると考えます。

---

慰安婦問題はフィクションだ『Voice』 2015年2月号
http://ironna.jp/article/1148?p=2

ヨン　『朝日新聞』は全世界を騙して、日本に深刻な問題をもたらしたままです。あなたがつねづね指摘しているとおり、アメリカの評論家にとって日本に関する情報源がいまだに『朝日新聞』である、という点が大きい。いまや「慰安婦」はかつてのグレッグ・モーテンソンのように、カルト的人気を誇る存在になってしまっている。モーテンソンの権威は失墜しましたが、いまだに彼の本を信じている人がいます。慰安婦問題に関心がある人は全員、先述のIWG報告書を読むべきでしょう。

古森　そうした誤解に対して、アメリカ人のあなたが正しい歴史認識を伝えるメッセージを発信しているのはありがたいことです。日本政府はまず、クマラスワミ女史が提出した国連人権委員会の報告（クマラスワミ報告）への公式な抗議から始めるべきでしょう。アメリカ議会下院が採択した慰安婦問題での日本糾弾の決議に対しても、その内容は事実ではないと言明していくべきでしょう。日本政府自ら、国際的に歴史の真実を発信しなければならない。日本の民間でも同様に発言を続けるべきです。

ヨン　そのとおりです。私が育ったアメリカ南部、いまいるタイ、そして日本の文化に当てはまるのは「自分は何も悪いことはしていないが、とりあえず謝れば許してもらえて、事態は円満になるだろう」と考えることです。しかし韓国人や中国人は、相手が謝るとピラニアのように食いついてくる文化があります。日本人なら「一度、非を認めたのだからもういいだろ？　謝ったからといって罪を認めたわけではない」と思うでしょうが、中国人や韓国人は「有罪を認めた」といって畳み掛けてくる。日本文化の「本心が善であれば向こうは理解してくれる」という発想は変えたほうがいいでしょうね。

古森　その意味で、河野談話の見直しは重要です。外交的に正面からの見直しにはあまりに反発が多いということであれば、そのまま手を付けず、凍結させて、別の談話や声明で河野談話の「強制性」という部分などを骨抜きにすればよいわけです。とにかく現状のままだと、次世代の日本国民にとっての冤罪が続いていくことになります。

ヨン　河野談話を見直したうえで、クマラスワミ報告は根拠が薄弱であることを訴え、下院決議121の撤廃に向けて動くべきでしょう。この決議に何の拘束力もないことは、ワシントン在住が長いあなたなら十分ご存じのはずです。冒頭に吉田清治の証言が採用されているだけで、ウソとわかる代物です。日本はしつこく対日非難決議の欠陥と国連報告の欺瞞を訴えつづけなければなりません。中国の拷問で「ひたすら水に打たれつづける」というのがあるでしょう。あれと同じように徹底してやる（笑）。そもそも、90年代のうちに『朝日新聞』が誤報を訂正していれば、現在のような大問題にはならなかったはずです。

古森　そのとおりです。現にアメリカの最高裁も、『朝日新聞』や中国、韓国の誤りを認めています。2006年2月21日、アメリカ最高裁は第二次世界大戦中に日本軍の「従軍慰安婦」にさせられたと主張して日本政府に訴訟を起こした中国と韓国の女性15人に対し、「日本側の謝罪も賠償も、もう必要はない」という最終判決を下しました。これ以上、確固たる決定があるでしょうか。当時、アメリカ国内ではこうした訴訟が可能だったわけです。

ヨン　日本は韓国に対しては1965年の日韓基本条約で総額8億ドルの支払いを行ない、すべての補償は済んでいることが明らかにされている、と記憶しています。

古森　たしか日韓基本条約では、謝罪や補償という言葉は使われていません。あくまで「経済支援」という名目ですが、補償の意味が込められていたことは、いうまでもなく当時、日韓両政府の暗黙の了解でした。

　最後に、ヨン氏からこの慰安婦問題に関して日本人一般に対して、なにかメッセージがありますか。

ヨン　大切なのは、慰安婦問題を大声でわめく韓国に対して日本が引き下がらないこと、そして中国の脅威に屈しないことです。 (ヨン様の方が戦後レジームから脱却できない男よりも本質を理解してますよ)アメリカは全体としてこの問題では中立です。アメリカの軍人およびアメリカ人女性は誰一人、慰安婦問題には関係がない、ということです。だから私自身も一アメリカ人として慰安婦問題への個人的な関わりはまったくない。あくまで中立の第三者として、またジャーナリストとして、この問題を調査し、分析するに至り、虚構部分が大きいことに気付きました。その点で私が最も恐れるのは、この慰安婦問題で吉田清治のような輩によってつくり上げられたフィクションにより、アメリカと日本の関係にヒビが入ることです。

古森　あなたのような完全に中立かつ何の利害関係もない立場から力強い言葉をもらい、日本人として勇気づけられる思いがしますね。アメリカ議会では共和党が上下院をともに握るなど、日米関係にとって晴れ間も見えてきました。私も歴史戦の挽回に向けて、微力ながらペンの力で戦いたいと考えています。

＜構成：タカ大丸（ポリグロット〈多言語話者〉＞

「君主たるものが警戒すべき諸々の事柄の中に、侮られることと憎まれることが ある」

-マキャベリ-

「戦後レジームからの脱却」を唱える「戦後レジームから脱却できない男」はやってしまいました。

政治家なら、最低でも『君主論』くらいは頭に叩き込んでいないのは問題外でしょう。

Kanjiの中でも、敬意は無くなりました。　扱いはもうゲリゾーになってます。

国家のリーダーは、その国民のレベルを超えないのですから仕方ないという慰めでは納得できません。

石原莞爾ならどんな皮肉を言うだろう？

岸信介と売春婦のピンハネ親分･朴正熙が仲が良かったからなのかい？

裏があるにせよ、下策も戯作、下作もいいところです。

大津事件の対応と比べても、米国からの命令に従った結果だとしても、得られても戦術的な勝利だけであって戦略的には大失敗です。

何度も強調しますが、今回のは致命的な失敗です。

歴史の審判には耐えられないでしょう。

三橋貴明さんが、良いエントリーを書いてます。

「安倍総理は、ご先祖様を穢した」
http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-12111376946.html

『慰安婦問題めぐり日韓合意　「最終的かつ不可逆的解決」
http://www.asahi.com/articles/ASHDX51J5HDXUHBI00X.html
　日韓両政府は２８日、ソウルで外相会談を開き、慰安婦問題を決着させることで合意した。日本政府が軍の関与や政府の責任を認め、元慰安婦支援で韓国政府が新たに設立する財団に日本から１０億円を拠出すると表明。日韓双方が、この枠組みを「最終的かつ不可逆的解決」とすることを確認した。（後略）』

　ぐ、軍の関与を認めた・・・・・。目を疑いました。

岸田外務大臣「慰安婦問題は、当時の軍の関与のもとに、多数の女性の名誉と尊厳を深く傷つけた問題であり、かかる観点から、日本政府は責任を痛感している」

　例により「軍の関与」といった抽象的用語で、日韓の対立解消とやらを図ったのでしょうが、これでは日本政府が「日本軍による慰安婦の強制連行」を認めたと受け取られても仕方がありません。というよりも、 韓国側は確実に、

「日本政府も日帝の慰安婦強制連行を認めた。岸田外務大臣自身が、軍の関与のもとに、と語っているではないか」
　
　と、プロパガンダに活用してくるでしょう。

　そもそも、いわゆる「従軍」慰安婦問題の争点は、「日本軍が慰安婦を朝鮮半島から強制的に連行したか、否か」以外には存在しません。そして、日本軍の強制連行の証拠は、ついに一つたりとも見つかっていないのです。

　当たり前です。当時の日本や「世界」では売春が合法であり、朝鮮半島出身者を含めた慰安婦は、あくまで合法的に募集され、「ビジネス」をしていたのです。無論、中には家族（大抵は父親）に売り飛ばされた、あるいは女衒に騙されたという気の毒な女性もいたでしょうが、それは個別の問題であり、「日本軍の強制連行」とやらとは無関係な話です。

　もちろん、日本軍は慰安婦の健康状態をチェックするなどの「関与」をしていましたが、軍隊なのですから当たり前です。

　今回の日韓合意は、日本側は、 「関与とは言っても、管理の話で、強制連行したわけではない」と国内に説明し、韓国側は、 「日本政府が日本軍の強制連行を認めた」と「世界」に説明し、玉虫色の決着を図ろうとしつつ、結局は我々の祖先が「永遠に貶められ続ける」という（日本にとって）最悪の結末となるでしょう。
　

　そもそも、韓国が日本大使館前に「あの気持ち悪い少女像」を立てているのは、ウィーン条約違反です。１０億円の拠出と「引き換え」に、アメリカを含む「あの気持ち悪い少女像」の撤去を韓国側が確約したのかと思えば、ユン外相が、 「日本政府が、大使館の安寧・威厳の維持の観点から懸念していることを認知し、韓国政府としても、可能な対応方向について関連団体との協議を行うなどして、適切に解決されるよう努力する」
　って、なんじゃそりゃっ！！！

　「適切に解決されるよう努力する」という韓国側に対し、日本側は「嘘」に基づく慰安婦問題に関する「軍の関与」を認めた挙句、１０億円を拠出する・・・・。

　愕然とせざるを得ません。

　日本が１０億円という「おカネ」を支払う以上、世界のどの国も「韓国が正しかった。日本が間違っていた」と認識するでしょう。

　最悪です・・・。まさに、泥棒に負い銭です・・・(Kanjiもずっと主張し続けています) 　

　総理は、外相会談の合意を受け、記者団に対し、 「子や孫の世代に謝罪しつづける宿命を背負わせるわけにはいかない」と、語りましたが、世界に対し「日本軍の非」を（事実上）認めた以上、子や孫の世代どころか、未来永劫、日本国民が韓国に対し「謝罪」（しかも、無実の罪で）し続ける宿命を負わせたも同然です (戦後レジームの脱却が聞いて呆れます)

　韓国は反日というよりは、「アンチ日本」である以上、あらゆる譲歩が無駄であり、真摯に交渉したところで、言質を取られてさらなる攻撃の「ネタ」になるだけです。安倍政権は、今回、最悪の形で韓国側に「格好のアンチネタ」を提供してしまったのです。

　何度も書いていますが、アンチに対しては「基本的に無視。相手の百倍の声で正しい情報を叫び、一線を越えたら訴訟」以外に、対応手段はありません。関わり合った時点で負けなのですが、日本政府は韓国に「いわゆる従軍慰安婦問題」で関わった挙句、最悪の形で譲歩してしまいました。

　安倍晋三内閣総理大臣は、ご先祖様を穢した。これが、真実です。

安倍政権の「外交」に愕然としてしまわれた方は、

↓このリンクをクリックを！

ラディカル(過激)ねえ…。　こっちの方が善いでしょう。

プリンシプルのないシンゾー

「戦後レジームからの脱却」を唱える「戦後レジームから脱却できない男」の話

桜井誠 ‏@Doronpa01 · 12月27日 より
慰安婦問題の最終決着について日韓両国政府が合意しようがしまいが安倍総理の取った行動が百年の過ちであるのは合意への取り組みが公になり「日本政府が慰安婦問題を認めてしまった」ことにあります。頭の良い朝鮮人なら「お前たちは国として慰安婦問題を認めているじゃないか」と責め立てるはずです。

---

日こころ・中山代表「大いなる失望」と批判
http://www.sankei.com/politics/news/151229/plt1512290005-n3.html



　日本のこころを大切にする党の中山恭子代表は２８日、慰安婦問題で日韓両政府が合意下ことについて、「未来志向の日韓関係を目指して努力した」としつつ、「安倍外交の最大の汚点となると考えられ、大いなる失望を表明する」との談話を発表した。

　中山氏は、岸田文雄外相が日韓外相会談後の共同記者発表で「当時の軍の関与の下に」と発言したことについて「いかなる歴史的事実に基づいたものなのかを政府として明確にする必要がある」とし、在韓日本大使館前や米国などの慰安婦像の撤去についても「何ら確約がなされていない」と強調した。

　また、「この像のために、海外の日本人達、とくに子供達がいわれのないいじめに遭っている現状について、日本政府としては、どのような対応をしようとするのか明らかにすべきである」とも指摘。「種々の問題点を包含する内容」と疑問を呈し、「強く抗議する」とした。

---

「余命日記」で合意内容を善く読めと書いてますが、あの論理展開で取り繕うのは苦しいです。　シンゾーの歴史的な過ちは庇い切れません。

「たった10億円で文句が言えなくなった韓国」という感じとかの問題ではないのですよ。

イギリスなら絶対にこんな間抜けな妥協はしないでしょう。

詐欺師と分かっていながら金を払うのは日本人政治家にしかありえませんし、それよりも一国の総裁が詐欺師と分かっていながらお詫びと賠償金(ではないと屁理屈は通用しません)を支払うのが、歴史的な失態です。

明治の日露戦争前の弱小国だった日本人でも、大津事件でも後世に堂々と誇れる判断を見せました。

日本国民のモラルハザードと尊厳を傷つけたシンゾーはがっかりな意味で日本の憲政史に名を遺します。

「戦後レジームからの脱却」とか主張してて、言ってる自分が一番脱却できてないじゃない。

現時点で国民が不快で腹下ししそうなゲリゾーの替わりがいないし、内ゲバになることはしたくないのでこの辺にしときますが、これが日本人の限界か？

こんな程度の総理大臣だったとは…脱力感が限りないです。

個人としてできることは、ブログで発信し続けること、反日企業●ッテ、●王、●UATAYA、●ンク堂 etc....等の製品の不買継続、選挙で次世代(もう自民には投票したくありません。日本のこころを大切にする党は命名の完全な失敗です)に投票、やるだけやって駄目だったら仕方ありません。

USD/RMB(人民元)チャート

USD/RMBの3年チャートです。

RMBが絶賛暴落中です。

年末ジワジワどころか、津波が繰り返し押し寄せて来ているような印象です。

毎日見ながら怖いくらいですよ。

詐欺師の朝鮮人元売春婦にお詫びと10億円を与え、日本国民には消費税増税だと?!

金銀の暴落より、憂鬱になりました。

慰安婦問題で日韓が合意。日本政府が10億円拠出へ【声明全文】
http://www.huffingtonpost.jp/2015/12/28/japan-korea-agreement_n_8882714.html



安倍さんよ、あんたは一体何を取り戻したんだい？　心底失望したよ
あんたが勝手に壊した日本人の名誉と誇りを取り戻してくれよ


詐欺師と分かって血税から金を払うだと？　韓国人詐欺売春婦に出す金を日本国民に負担させる？

これこそ盗人に追い銭だ。

まともな日本国民なら税金払う気持ちがなくなりますよ。

馬鹿馬鹿しい。

余りにも有権者を舐めている。

「いつの時代にも国民は自分たちに相応しい指導者を持つ」

か…。

吉田松陰が慟哭してますよ。



余程櫻井氏の方が本質を良く理解している。　シンゾーはやってはいけないことをやってしまいました。

2015年12月で金底打ち？

ちょっと気になっていることがあります。

人民元の下落速度が想像以上です。



加速装置アル！


人民元のelliott wave…ついつい欲が出てきます。

USドル$ペッグの香港ドルは平衡を保っているのに、人民元だけが毎日下落を続けている。　

あれだけ自国通貨を信用してない、金嗜好が強い金(カネ)の亡者のような人民が自分の財産が減価していくのを指を咥えて眺めているだろうか？

人民元の下落を毎日確認しながら、香港のゴールド･ショップに群がる、あの原色の安っぽい服(ジャンパー)を着た人民の群れが自然に頭に浮かんで来ます。

想像できるでしょう？金持っている筈なのに、あの貧乏くさいファッションを。

若しかしたら年明け早々に大きな動きが?!

記事の日付は利上げ前打ですが、記録に遺しておきたい。

---

「世銀が緊急警告　中国人民元下落、投資マネーの流出加速…米利上げで大打撃」
2015.12.12
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20151212/frn1512121000002-n1.htm

人民元売りが止まらない。米国の利上げでさらなる急落に見舞われる恐れもある


SDRに採用された早々に…
ユダヤ国際金融は甘くありません
蘇るアヘン戦争?! 尻の穴の毛まで
収奪されるか?!

　中国経済の行く末に、世界銀行やアジア開発銀行（ＡＤＢ）などの国際金融機関が警告を発している。来週にも決定が見込まれる米国の利上げや、日米などが参加する環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）が経済に打撃を与えるというのだ。すでに中国からの資金流出は再加速し、人民元も急落に見舞われるなど、危機の予兆は現実のものとなりつつある。

　米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は１５～１６日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で、２００６年６月以来の利上げを決める見通しが高まっている。この米国の金融政策の転換が中国など新興国経済に与える影響について分析したのが、世界銀行が公表した「減速する新興国市場」という報告書だ。

　そこでは、「ＦＲＢは間もなく利上げするだろう」とした上で、利上げに伴って、景気減速が顕著になっている中国など新興国の通貨を売り、将来的に高い利回りが見込めるドルを買う動きが強まると予測。「新興国の成長を支えてきた投資マネーはさらに流出しかねない」と警鐘を鳴らした。

　実際に中国からの資金流出は加速している。中国人民銀行（中央銀行）の発表によると、中国の外貨準備は１１月に前月から８７２億ドル（約１０兆６１００億円）減った。これは過去３番目の減少幅だ。１１月末時点の外貨準備高は３兆４４００億ドル（約４１８兆５４００億円）で、２０１３年２月以来の低水準となった。

国際通貨基金（ＩＭＦ）の主要通貨に選ばれたはずの人民元も売り込まれている。

　米国の利上げ観測や中国当局による追加金融緩和への期待などを背景に、当面は元安基調が続くとの見方が広がっている。

　ロイター通信によると、中国国家外為管理局で政策・規制を担当する王允貴・司長は１０日の会見で、「中国の対外収支は健全であり人民元が急落する理由はない」と述べるとともに、「外貨準備の緩やかな減少は許容可能」との認識を示したというが、市場は疑心暗鬼だ。

　世銀の報告書ではさらに、貿易の低迷と原油など１次産品の価格下落、融資条件の厳格化という３つの逆風にさらされる新興国は「低成長の時代が始まる」と警告。２０１０年に７・６％だった新興国の成長率は１５年には４％を割り込むと予想し「単なる一時的な景気減速ではない」と、さらなる苦境に陥る恐れがあるとした。

　中国の目の前の危機が米国の利上げなら、中長期的な危機となりかねないのが、日米などが大筋合意したＴＰＰだ。ＡＤＢがＴＰＰの影響について分析した「アジア経済統合に関する報告書」では、「中国がＴＰＰ参加国との競争に直面する可能性がある」と予測した。

　報告書は中国の輸出の３５％近くがＴＰＰ参加１２カ国向けだと指摘。ＴＰＰが発効すれば、中国が低コスト生産で一部参加国との競争に直面するとの見通しを示した。

　例として、繊維や靴など労働集約型の製造業ではマレーシアやベトナム向けの投資が増える可能性があるとした。一方、インドについては、ＴＰＰ不参加による損失は中国に比べ「あまり大きくない」と分析している。

　報告書はＡＤＢのチーフエコノミストで中国出身の魏尚進氏が中心になって作成したというから、中国サイドの危機感がうかがえる。

　ＴＰＰに対抗する枠組みとして中国が推進する東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）は年内妥結を断念。新たな目標とした２０１６年の妥結も危うい状況だ。

　週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏は「ＲＣＥＰ交渉参加国は、ＴＰＰという“隣の青い芝生”を見て、途端に魅力を感じなくなったのだろう。中国はこれまで『発展途上国』という看板を利用して、自由貿易協定（ＦＴＡ）交渉でも自国産業を最大限保護してきたが、ＴＰＰで思惑が一蹴された」と語る。

　米利上げとＴＰＰに中国が追い詰められるのか。

安易な慰安婦詐欺への妥協は安倍政権を吹き飛ばすことになるでしょう

「シンゾーよ、お前もか！」

ここ数日の慰安婦交渉？に、正直呆れ果てて失望しています。

「ブルータス、お前もか！」

と叫んだ時のMさんよりも深く激しく。

➡「元慰安婦支援で日韓“折半”出資案が浮上　韓国の蒸し返しを封じる狙い」

そもそも存在しない捏造･性奴隷詐欺師老婆に、再度火をつけ、火を消すから金寄越せなんて。

捏造･性奴隷詐欺茶番劇解決にギリギリの交渉なんて、一体何がギリギリなのか？

こっちの臓腑がギリギリする。

日本国民は今までどれだけ朝鮮人に騙され裏切られ続けてきたことか。

ヒトラーよりも、スターリンよりも信用できない連中と交渉や約束事が本気で成立するとおもっているのだろうか？

そもそも最初から噴飯物の話で、「交渉」「約束」という言葉を使うことすらオカシイ。　

詐欺師と交渉や約束は不可能です。



シンゾーはこんなナイーヴな政治家だったのか?!　
この問題は致命傷になります


安倍さんは正気なのだろうか？

実はこっぴどい反撃をする秘策があると信じたいが…

慰安婦の嘘･捏造が日本国民に知れ渡っている中で、嘘つき慰安婦詐欺師に日本国民の血税からこれ以上金を出すことになれば、日本国民のモラルハザードを引き起こすでしょう。

外国人の元高級売春婦詐欺師に血税から金を払って、日本国民には消費税増税だあ？

こんなヤクザの要求に少しでも応じれば、日本国民の精神が壊れるでしょう。

「日本を取り戻す！」

と首相に返り咲いたんでしょう？吉田松陰の後継者が一転、晩節を汚す売国奴になるのだろうか？

政治家というのは、後世に名を遺す！という強烈な名誉心、とりわけ安倍さんにはそれがあると思っていたのだが…

夏目漱石 「余は支那人や朝鮮人に生れなくつて、まあ善かつた」

夏目漱石「韓満所感」（抜粋）

　「歴遊の際もう一つ感じた事は、余は幸にして日本人に生れたと云ふ自覚を得た(本当にそう思う) 事で ある。内地に跼（きょく）蹐（せき）してゐる間は、日本人程（ほど）憐（あわ）れな国民は世界中にたんとあるまいといふ考に始終圧迫されてならなかつた (そりゃ朝鮮なんか背負い込んでしまったんですもん) が、満洲から朝鮮へ渡つて、わが同胞が文明事業の各方面に活躍して大いに優越者となつてゐる状態を目撃して、日本人も甚だ頼（たの）母（も）しい人種だとの印象を深く頭の中に刻みつけられた

　同時に、余は支那人や朝鮮人に生れなくつて、まあ善かつたと思つた。彼等を眼前に置いて勝者の意気込を以て事に当るわが同胞は、真に運命の寵（ちょう）児（じ）と云はねばならぬ」
(以上)
http://sankei.jp.msn.com/life/news/130107/art13010714130007-n1.htm

---

夏目漱石はネトウヨニダ！

Kanjiに言わせれば、まあ善かったどころではない。 本当に善かった。

信心深い仏教徒であれば、「前世でどれだけ酷い事をしたのか？」と若きウェルテル以上に悩んでいたことだろう。

贔屓目に見なくても、世界史において、日本人の民族史は傑出しています。　

「そこで私は、今日まで自ら見聞し得たことと、他の者の仲介によって識ることのできた日本の事を、貴兄等に報告したい。先ず第一に、私たちが今までの接触に依って識ることのできた限りに於いては、此の国民は、わたしが遭遇した国民の中では一番傑出している。私には、どの不信者国民も、日本人より優れている者は無いと考えられる。」

ペドロ・アルベ、井上郁二訳「聖フランシスコ・デ・サビエル書翰抄」より抜粋。

---

現代でもノーベル賞受賞者数でもわかる通り、人類の進歩に貢献している。

➡ 「日本初の新元素　１１３番「ジャポニウム」有力　理研が発見、国際認定へ」 (これは凄い！新元素、元素を日本人が発見したんですぞ！」

日本人は全く意識していませんが、今世界中で日本人の評判は本当に凄い。　正にブランドです。　日本人というだけで、皆さんも恩恵を被っています。

ゴールド･セイントのようなブランドです。



ゴールド･セイント(黄金聖闘士)



朝鮮人黄金聖闘士


シルバー、ブロンズを遥かに超える黄金セイントで生れなくつて、まあ善かつた

もし私が日本人ではなく韓国人に生まれて、日本人や西欧人的に科学的な史実に正面から向き合うことができれば、三跪九叩頭しながら毎年3000人の美女をシナ男に捧げなければいけなかった多々の惨めな民族史(だから韓国男は世界最小9cmになったんだと思います)に耐えられないでしょうね…

血に絶望し、慟哭し、恨み、間違いなく国籍ロンダリングしてると思います。

日本人で生まれて本当にラッキーだ。

2015年分NISA

2015年分の取引は、日本時間25日午前3時までの取引になります。

NY市場が半場ですからご注意を。

金鉱株指数ETF、GDX＆GDXJ共に少ないながらも、今年配当を出しました。

来年こそは金鉱株投資家にとって素晴らしい一年になるでしょう。

メリー･クリスマス！

P.S 本日、スタリオン流星拳を炸裂させる予定の聖闘士セイヤ様、今年も大変お世話になりました。　来年もよろしくお願いします。(^-^)/

戦闘機の機体本体より、パイロットの方が何倍も貴重なのです

記録文章として遺しておきたかったので書きます。

フィリピン･インドネシアが韓国製戦闘機を購入して、戦闘機より貴重なパイロットが事故死している…。

日本で戦闘機のパイロットを一人養成しようと思えば、5億円掛かるという話を聞いています。　そして5年以上の年月を。

大東亜戦争では、ベテランパイロットの喪失と養成が追い付かずに、日本軍は急速に制空権を失っていきました。

一人前に成る前に撃墜されてしまうので、神風特攻隊になった訳です。　

ゴルゴ13で、登場人物のある白人が「科学技術の芸術を人間爆弾にするしか能のなかった黄色い猿」というセリフに、苦虫を噛み潰したような苦笑しかできなかった事を思い出します。

安物買いの銭＆命失い

東南アジアの本職職業軍人上層部が、機体本体よりどれだけパイロットの命が大切か全く理解していないことに驚きます。

旧日本軍かよ…

新車の韓国車よりも、中古の日本車の方が第三世界に人気があるのに想像力が足りないのだろうか？

大体、新車にも拘わらず雨漏りがするニダ！と韓国ネットで散々騒がれてるのが、韓国工業製品なのに、遥かに高度な科学技術の結晶の戦闘機に韓国製…信じられない。

多分、袖の下で篭絡されての結果でしょうけど。



アフターバーナーは火病に点火する方式なのでしょう。機体を持ち上げられずに墜落 【ウリの亀体はアフターバーナー(海老虎)で持ち上がるニダ！】。 残念ながら韓国人パイロットでないと乗りこなせません。 ご冥福をお祈りいたします。

---

韓国製超音速機が相次ぎ墜落　今度はインドネシアの航空ショー「パイロットは経験豊か」
http://www.sankei.com/world/news/151222/wor1512220029-n1.html

　【シンガポール＝吉村英輝】インドネシアのジャワ島中部ジョグジャカルタで２０日、航空ショーで曲技飛行をしていた同国空軍の超音速機が墜落し、パイロット２人が死亡した。ジョコ大統領は空軍に原因の究明を命令した。

　現地メディアは、飛行中に制御を失い、きりもみ状態になって空軍基地近くの森に落ちる墜落機の映像を放送した。政府幹部は「パイロットは経験豊かだった」としている。

　機体は韓国の航空機メーカー「韓国航空宇宙産業」（ＫＡＩ）製造の超音速練習機Ｔ５０系列。インドネシア空軍は同時に購入した同型機１５機を再点検する。

　報道によると、Ｔ５０系列の墜落事故は３回目で、前の２件は２０１２年と１３年に韓国で発生し、パイロット計３人が死亡している。

　ＫＡＩは１１年以降、Ｔ５０系列計５６機を、ＦＡ５０戦闘機として調達を開始したフィリピンを含め、インドネシア、タイ、イラクの計４カ国に輸出している。

韓国からＦＡ５０戦闘機導入したフィリピンの事情…性能限定、レーダー未整備でも満足？　安倍首相にも「泣きつき」
http://www.sankei.com/world/news/151201/wor1512010032-n1.html

クルーグマン教授からの警告「中国だけじゃない、アメリカ経済も間もなく崩壊する。その時日本は…」

ノーベル賞経済学者P･クルーグマンはかつて、

「日銀総裁を銃殺にしろ！」

と発言しました。

日本はデフレを脱却できていないと言いますが、食料などの生きる為に絶対に金を払わなければいけないものが上がっています。

しかし、近隣諸国窮乏化政策、金融緩和が最良の策であったことは、ノーベル賞受賞者が指摘している通りです。

日本にとっては、アベノミクス以外には選択肢はありませんでした。

法人税減税とセットで、一般国民を貧しくする消費税増税やTPP、外国人労働者解禁針の一穴開ける策とか、それ以外の安倍さんの政策は、はっきり言って駄目です。　

しかし、ベクトル的にも、elliott wave的にも仕方ないのでしょう。

小室直樹も良く使っていましたが、「時代精神」がそうさせるのです。

2015年は結局、一般株式市場の中暴落はどうやらなかったようです。

しかし、2016年は中国が米国債取り崩し、韓国が在日同胞資産を強奪して生き延びている時間が無くなりそうです。　アメリカのリーマン･ショック時からの持ち直しの時間帯も期限を迎えます。　中国崩壊とアメリカ株式市場持ち直し時間の期限の終了を同時に迎えるわけです。　

偶然の一致か？　ノーベル経済学賞受賞者、クルーグマンもアメリカ経済の崩壊を予測しています。

2016年中盤までに金鉱株もある程度上昇してくれないと、第一波を殆どトレースする第二波の下落に巻き込まれてしまいます。

2016年はリーマンクラスの下落がいよいよ起こりそうです。

---

「週刊現代」2015年12月26日より(途中から抜粋)
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/46965?page=2

失速する中国経済はどうなるのか。さらに、揺れる欧州経済に再生の道はありえるのか、リセッション(景気後退)寸前に陥っている日本は立ち直れるか。問題は山積みです。これらをうまく乗りきらなければ、2016年は大変厳しい年になってしまうでしょう。


ヨーロッパ経済はひどい

まずはつい先日、ECB(欧州中央銀行)が追加金融緩和を発表したヨーロッパ経済の話から始めましょう。

ヨーロッパ経済は、相変わらずひどい状況と言わざるをえません。

たとえばギリシャ。大恐慌よりも深刻な状態で、回復の希望はまったく見出せません。スペインの経済もようやく上向いてきたと言われていますが、失業率は20%以上と非常に高いままです。

北ヨーロッパも「経済低迷地帯化」しています。フィンランドは南ヨーロッパと匹敵するくらい不景気ですし、デンマークとオランダの経済も最悪な状態です。

このほどフランスの地域圏議会選挙では、極右政党が躍進しました。背景には移民、難民、テロなどの問題が複雑に入り組んでいますが、経済問題も大きな背景の一つであるという点に注意を払うべきです。1930年代における極右の台頭を分析した研究があるのですが、そこでは経済的要因—特に長引く不況—が問題だったとの分析結果が出ているほどですから。

私にはヨーロッパ全体の低迷が、欧州統合という壮大な計画の正当性を浸食しつつあるように映ります。ヨーロッパの政治家たちが正しい政策を実行しない限り、この状況から脱することはできないでしょう。

実際、ECBのドラギ総裁は死に物狂いで景気を上向かせようと金融政策をやっています。が、各国では「独善的な政治家」が歴史の教訓を無視した政策を続けているのが実態です。

中国はどうか

中国経済は、ヨーロッパ同様にひどい状況にあります。

中国は、私がこれまで何度も指摘してきた通り、公表される数字が信用できません。中国政府はGDP成長率が7%前後だと発表していますが、実際の数字は公表される数字の半分以下である可能性すらあります。

11月末、IMF(国際通貨基金)が中国の通貨・人民元の主要通貨入りを決定しました。これをもって、次のように語る専門家がいました。

「かつて世界の基軸通貨がスターリング・ポンドからドルに変わったのと同じようなことが、いま人民元に起きている」

「アメリカが超大国の地位にのぼりつめる上で、こうした通貨の地位向上は決定的な要因だった」

皆さんも、こうした話をよく耳にするでしょう。しかし、これは現実をまったく理解していない意見なので、注意すべきです。

まず、人民元が主要通貨入りしたからといって、中国の実体経済にはほとんど影響はありません。さらに、アメリカが超大国になったのはその経済自体が巨大化したからで、ドルが基軸通貨になったことによるものではないのです。

そもそも、人民元が主要通貨入りしたからといって、人々は人民元を現金で持ちたいと思うか、また人民元建ての債券を持ちたいと思うか。まったくそんなことはないでしょう。

現在の中国は、かつての日本よりもさらに極端な投資バブルの状況にあり、それが弾ける寸前のところまできているのです。企業や地方自治体は、返済能力を大きく超える債務を抱えています。

これが破裂すれば、日本で起きたバブル崩壊よりはるかにひどい状況になるでしょう。そうなれば、「隣国」である日本への悪影響も甚大なものになるのです。

安倍首相へのアドバイス

では、その日本経済はどうか。

私は昨年、安倍晋三首相と直接会って、アドバイスをする機会がありました。その場では、安倍首相に、消費税の増税を中止するようにアドバイスしました。実際、安倍首相がその後に増税中止の決断をしたので、ホッとしたものです。

しかし、日本ではいま再び消費増税の動きが出てきています。これは絶対にやってはいけないことで、危ない兆候だと危惧しています。

なぜかといえば、日本は日本銀行が金融緩和をすることで、円安になり、株価が上がり、ようやく経済が上向きになろうとしているところです。

円安の効果が実体経済に現れてくるには、時間がかかる。その効果が出てくるのを待たずに、むしろ消費増税で水を差すというのはもってのほかです。アベノミクスが成功する確率は現時点では50%ですが、消費増税をすればこの成功確率はさらにグッと下がってしまうでしょう。

そういえば最近、私が日本銀行の金融緩和策について、「考え方を変えた」などと、メディアで報じられています。そのことについて、お話ししたいことがあります。

日銀のクロダは臆病だ

クルーグマンはかねてより、日本銀行が大胆な金融緩和策を取るべきだと主張してきた。が、今年10月、現在の日銀の政策について疑問を呈するようなブログ記事を掲載。「心変わりをした」と、一部の海外・国内メディアなどで騒がれている。

私は「心変わり」などしていません。アベノミクスの金融緩和策の強力な支持者です。そもそも、われわれのような欧米の経済学者が唱え続けてきた政策に、やっと日本銀行が取り組むようになったのが現実です。

一方で、現在の日銀は、「臆病の罠」という問題に直面していると考えています。黒田東彦総裁は「2%のインフレ目標」を掲げていますが、実際に2%のインフレ率を達成するには、私は「4%のインフレ目標」を掲げるべきだと考えます。

金融政策で大事なことは、多くの国民に物価が上がるということを信用してもらうことです (現実生活では食料等の生活必需品は既に上がっています)。言い換えるならば、4%という大胆な目標を掲げて初めて、2%の物価上昇が実現できるわけです。

それが、黒田総裁は2%という消極的な目標設定をしているので、物価上昇率は1%以上にも達しない。金融緩和という政策自体は妥当なものでも、その実行の仕方が中途半端なため、経済的にも政治的にも裏目に出かねないわけです。

見てきたように、ヨーロッパ、中国、日本はもがき苦しんでいます。一方、そうした各国と比べて、好調に見えるのがアメリカ経済です。失業率は下がってきているし、賃金の伸びが回復しつつある。

こうした状況を受けて、利上げ早期容認論者の人々が、「アメリカ経済は回復したので、利上げをしても大丈夫」と主張しているわけです。

しかし、アメリカの好調さは、相対的に良く見えているにすぎません。あくまで沈む各国に比べて相対的に、なのだという点をおさえておかなければいけません。

早期の利上げを主張する人たちは、雇用の統計が改善していると言いますが、現実はまだ完全雇用にはなっていないし、賃金もフラットのままです。

こういう状況で利上げを急げば、雇用が悪化し、消費は落ち込み、せっかく良くなってきた経済が再び冷え込んでしまう。もし利上げを急げば、アメリカでは日本が2000年代に経験したのと同様の悲劇に襲われることになります。

ご存じの通り、日本では'00年8月にゼロ金利解除という利上げを行いました。小幅な利上げでしたが、結果として日本経済に大打撃を与える大失策となりました。FRBの人たちはいまこそ、この日本の教訓から学ぶべきなのです。

もしFRBが利上げを急げば、アメリカは長い低迷に突入していくことになるでしょう。そうして経済を痛めてしまえば、次にこの間違いを取り返すための術は見つけられなくなる。日本が2000年代に経験したように、です。

アメリカも中国も、ヨーロッパも日本も、正しい政策が実行されなければ、さらに状況が悪化していきます。われわれはそんなリスクに直面しているのです。2016年は、世界中がもがき苦しむ年になりそうです。

「週刊現代」2015年12月26日より

「地獄への道は善意で敷き詰められている」

-The road to hell is paved with good intentions-

『余命日記』が爆発的に売れている。

なりすまし日本人･反日勢力はいつまで無視できるだろうか？　

日本も不法移民 (密入国という行為は犯罪です。つまり密入国者は犯罪者) に長年苦しめられ続けてきました。

日本人の善意に訴えて、地獄への扉を開けようとする連中は徹底的に殲滅しなければなりません。　善悪を超えた現実的且つ重要な問題です。

幸い、日本にはイスラム教徒の難民問題を抱えてませんが、「なりすまし日本人」問題を抱えています。　他人ごとではありません。

---

「兵頭二十八2015年12月18日記事」 が秀逸だったので、一部を紹介します。

…日本にはほとんどモスレムがおらず、その結果、日本にはイスラムテロは起きていない。この事実から、各国はイスラム教徒の入国制限を正当化できると考えている。

　サウジアラビアやＵＡＥやカタールなどのＧＣＣ諸国はスンニ派イスラム国であるが、そのＧＣＣですら、イスラム難民など決して受け入れようとはしない。彼らの政府に言わせると、その理由は「国家の安全のため」だそうだ。イスラム教国じしんが、イスラム教徒はただそれだけで危険であると公式に認めている。

ヨーロッパ諸国の経験。

祖国での紛乱から逃げてきたというモスレムたちの犯罪率はその人数比からみて異常に高い。刑務所はそんな彼らで一杯だ。 　フランスのモスレム人口は10％だ。ところがフランスの刑務所の受刑者に占めるモスレム人口は60％を超えている。

米国、カナダ、アンザックは、なりたちが「移民の国」であり、住民のあいだに、自分たちはしょせん全員がマイノリティだという感覚がある。この４国ではモスレム移民も居心地がいい。

しかし欧州では余所者は警戒される。 　欧州では、単にその国内で生まれただけでは市民権は与えられない。

先祖が余所者ではないかどうかが問題にされ、言語を完全に習得してその国の文化を身につけたとしてもなお、移民たちが同国人として受け入れられたという感覚は持てないのが欧州である。

さらに移民のイスラム教信仰集団には、すべての近代国家が許容できない問題がある。

彼らは、異宗教がマジョリティである地域に、宗教的な少数派として暮らすという現実に納得ができないのだ。 　説教師たちは、そうした感情を肯定し、　「この国の連中こそがわれらのイスラムに改宗すべきなのだ」と言う (事実、ムスリムの英国移民がバッキンガム宮殿をモスクにするか、英国王は出ていけとと主張している)。そして、その宗教的に正しい未来が早く実現するためには、暴力に訴えてもかまわないというラディカル説教師があらわれて、テロの煽動をし始める。

さらに説教師はこうも言う。「この国の異教徒たちはお前たちにいつも正しいイスラム信仰を捨てさせようとしている。宗教の敵だ」と。

イスラム教世界では、イスラム教を捨てて他の宗教に転向することは、今日でも死刑級の犯罪なのである。 　つまり近代国家ではとうぜんに認められている「信仰の自由」が、かの集団には無い。信仰の自由を認めないと公言している「違憲」集団を、近代国家は受け入れられるのか？ (勿論、不可能です。内側から鍵を開けられた後では、悲惨な内戦になるしかありません)

若い移民のイスラム教徒は、自分たちは多数の異教徒たちから現に圧迫されているので、それに犯罪でやり返しても宗教的に正しい行動になるのだと信じて、刑務所行きの犯罪を繰返している。彼らの説教師がそれを止めないどころか、助長するのである。

移民の両親は、息子に、暴力グループに入るのはやめろと止める。しかし説教師の方は、ハディースとコーランの章句が根拠なのだと請合うのだから、親の諫言などは効力が無いのである。

この問題は、イスラム教圏の中ですら何百年も解決不能の問題になっている。多数派のイスラム宗派の中で、少数派のイスラム宗派は、決して満足をしないのである。ちょっと監視をゆるめると、彼らは暴力テロを始める。だから、国内に紛乱の無いイスラム国は、かならず、警察国家である。西側自由主義諸国は、警察国家にはなれないので、日本式の移民シャットアウト政策を選ばないならば、初めから苦労は約束されたようなものなのだ。

金鉱株投資で10倍返しだ！

『余命日記』を周知させて10倍返しだ！金鉱株投資で10倍返しだ！

金銀本体の下落波動もあと少しです。

金銀本体に投資していた黄金虫は元より、金鉱株に投資していた黄金虫投資家は、金銀下落指向勢力に酷い目に遭ってきました。

半沢直樹、否、我らが半立ち…失礼、半沢マ男樹ならこう言うでしょう

マング…いや10倍返しニダ！




はっきり言って倍返し程度では徹底的に傷つけられた黄金虫は癒されません。　

さすがに100倍返しまではいきませんが、金鉱株投資家は5-6年程度で10倍返しはいくでしょう。

金鉱株は既に底打ちで来年中には最低倍返し、2年以内に4倍返し、こんな感じの道程を予想しています。

『余命三年時事日記』を読み終えて

『余命三年時事日記』を全部読みました。

一冊は保管用に手元に置いておきますが、一冊は近所の図書館に寄贈しようと思ってます。

ネットを見ないお年寄りに知って貰えるように。　

なりすまし日本人に廃棄されないように、しっかり図書館の担当者名を記録して、寄贈者の想いをしっかり伝えた上で寄贈するつもりです。

個人でやるだけのことはやってみます。

全部読みましたが、例えばガルエージェンシーが関連が関連した戸籍謄本不正取得事件をネットでは全て個人名も記述してるのに、何故に本ではイニシャル表示なのか理解できませんが、内ゲバになるようなことはしたくありませんので、ベクトル支持で行きましょう。

金銀が頂点を迎えるまでにはまだまだ時間がありますが、日本の強力な波動の足を引っ張ってきたなりすまし日本人を排除できるという未来予想が波動に織り込まれています。　

スーパーサイクル第三波、elliott waveでは第三波は特別な波なのです。　最も強力な波と言えます。　日本の強力な波動のブレーキとなっていたものが排除されるという自然の法則が波動からも読み取れるのです。　スーパーサイクル第三波の終了時期に向かって。　




カンダタ(日本)は、後ろを振り返らずに、蜘蛛の糸をひたすら上っていけば善いのです。

興味深いことに、日本株の波動と金銀の波動にズレが生じて来ています。

今年の7月に金鉱株の波動が破壊された時に気づきを得てからずっと書かないできましたが、どれだけの人が気づいているでしょうか？

読者の皆さんは心配しないで大丈夫です。

まだまだ先の話です。

先ずは金鉱株投資で完全な実績を積んでからでないと、説得力を持たないと思ってますので。

朝日新聞英語版では今現在も『慰安婦強制説』を発信

朝日新聞は、日本国内では慰安婦捏造報道を謝罪し(唾棄すべきは誤報だという言い訳だ)、海外向けには今でも慰安婦は強制連行された性奴隷だと発信し続けている。

このような新聞社の存在を、日本人はいつまで許し続ける気か？

テロが起きたら、拍手喝采、万歳三唱するでしょう。
....................................................................................................................................................

http://www.sankei.com/affairs/news/151217/afr1512170034-n1.html

慰安婦をめぐる朝日新聞の報道で誤った事実が国際社会に広まり日本国民の名誉と信用が傷つけられたとして、 約２万５千人が朝日新聞社を相手取り、１人１万円の損害賠償と謝罪公告掲載を求めた訴訟の第２回口頭弁論が１７日、東京地裁（脇博人裁判長）で開かれた。

この日は、豪州最大都市シドニー近郊のストラスフィールド市で起きた韓国、中国系市民らによる「慰安婦像設置運動」＝今年８月に同市が不設置を決定＝に直面した豪州在住の日本人らが意見陳述した。

１４年間シドニーに在住している日本人コミュニティー団体代表、江川純世さんは「慰安婦像設置運動をめぐる豪州の韓人会やストラスフィールド市市議会議員、豪州メディアなどの発言や記事は、全て朝日新聞の『日本軍が強制的に女性を性奴隷にした』という平成４年の報道を下敷きにしていた。

現実に現地では日本人に対するヘイトスピーチや暴力、差別行為が起きている。朝日新聞は自らがまいた反日の種を刈るべきだ」と意見を述べた。

２９年間シドニーに在住している女性も「朝日の慰安婦報道で韓人会による反日キャンペーンが目立つようになり、日本人が嫌がらせを受けるようになった。お互いに無視し合うような日常が形成させつつある」と指摘。

「朝日新聞は誤報を認めて謝罪するふりをしているが、英語版の記事では世界に向けて『慰安婦強制説』を発信している。こうした偏向報道で、無関係な海外の日本人らが反日活動の矢面に立たされ、多大な被害を受けている」と訴えた。

また、弁護士で上智大学名誉教授の花見忠氏も「慰安婦報道の虚偽性が立証されてからも、朝日新聞が十数年にわたり無視、言い逃れに終始した結果、中国や韓国や西欧諸国、国際連合やユネスコなど国際機関までもが日本の信用を傷つける行動をするようになり、日本や国民が深刻で重大な損害を受けている。

見方によっては名誉毀損（きそん）や侮辱、業務妨害など刑法上の罪に当たる可能性も否定できない」と述べた。

この訴訟では、当初８７００人が朝日新聞社を提訴していたが、その後、約１万７千人が追加提訴し、原告数は計約２万５千人となった。次回期日は３月１７日。

香港市場上場の招金鉱業(1818)やChina Gold Intl. Resrcs（2099）が底堅い動き

FOMCが終わって急騰したのもつかの間、再度大底を取りに行く動きをしました。

それでも金銀鉱山株はやはり底堅い。

注目すべきは香港市場上場の招金鉱業(1818)やChina Gold Intl. Resrcs （2099）です。

まあ、招金鉱業なんて利回りでも2％以上あって、利回り株ともなってますが、中国株ですからね…。

ここがどうにも引っかかる。

しかし、China Gold Intl. Resrcs （2099）はエリック・スプロットのJr.ETFに入ってるますけどね

これがクリアできる人には検討してみては？

FOMCを終えて金銀上昇

材料出尽くしでしょうか？

やはり、余殃通り金銀は上昇しました。　おまけに、円安に振れていますから日本人黄金虫にとっては一石二鳥です。

金銀共に底打ちならば、チャート波形から、金銀本体はランニングフラット修正という稀にしか出現しないチャート波形を描いています。

波形完成後の動きに期待します。

また、本日は「余命日記」の発売日です。






金銀再生と日本再生が重なるのです。

素晴らしい日ではありませんか！

FOMC前に金銀急騰中

金銀共に急騰中

米金利利上げ前夜

現在の処、金銀は米金利利上げ待ちの状態といったところでしょうか？

金利が上がれば、金利が付かない金にとって不利というのはなんとなく説得力がある気がしますが、経験則からは逆でした。

金利が上がって、金銀現物も上がればいよいよか？

New World Order ( One World )

近隣諸国窮乏化政策以外、経済手腕は全くダメダメな安倍総理ですが、そもそも安倍さん以外に有能な総理大臣候補が存在しないので、文句を言っても仕方ありません。

先ずは獅子身中の虫を叩き潰すことを優先して、それ以外は目をつぶっても善いと個人的には考えています。

それ程に腸(はらわた)が煮えくり返っているのです。

TPP締結によって、日本株式市場(と書きましょう)の興隆は殆ど約束されました。　しかし、一般国民の幸福とは全く別の話です。





一見、愛国者に見えるものでも実はそうとは限らないかもしれないのです。　Kanjiが言いたいのは結果的にということです。

国の安全保障を買おうと、内側から鍵を開けて国益を害するのは、本末転倒です。

TPPで一番心配しているのは、やはり医療です。

少しずつ扉がこじ開けられつつあります。



莫大な金を積まれても、角度と持続力、つまり若さは彼にも治せませんぞ


金持ちは助かり、貧乏人は助からない(諦める)という資本主義の逝き付く先が視界に入ってきました。

ブラックジャックが身近な世界になるのです。

吉田松陰の旧･長州系列の安倍さんでも、国際金融資本家の目指す方向に抗えなかったと見ています。　

安倍さんは金融資本家にとってプラスとなる政策を推し進めています。

民主党だったらもっと加速度的にしてるでしょうが。



ウリに加速装置は不要ニダ！(某氏なら呟きそうなので)


New World Order ( One World )

世界は資本主義の極限界に向かって突き進んでいきます。

普通の投資家にとっては最後で最大ののチャンスになるでしょう。

銀＄13.65

金が最安値からずいぶんと上にあるのに、銀が連日最安値を更新しています。

GSRが上昇を続けています。

GSR77.91

一般株式市場も現在小暴落(普通の下落)しているのにも関係しているのでしょう。





それでも金銀鉱山株は最安値を更新していません。

ニクソン･ショックとプラザ合意を第一次世界大戦と第二次世界大戦の関係に見立てて考える

Kanjiの最大の趣味は、読書です。

一日中、本を読んでいても苦痛にはなりません。　勿論、途中で身体を動かしたくなって、趣味の水泳も毎日してますが。

「人間が歴史から学ぶことができる唯一のことは、人間は歴史から何も学ばないということだ 」　
-ヘーゲル-

来るべき、プライマリー第5波が始まろうとしている今、この言葉をもう一度噛み締めておきたい。

自戒を込めて、自分自身の為に書いています。

地獄のような無慈悲な暴落を経験してきました。　この経験は必ずや役に立つでしょう。

プライマリー第5波が終わるその時に。





このDVDを苦々しい思いで見ていました。

日露戦争で列強の一翼まで上り詰めた日本が、第一次世界大戦というメガ･デス(膨大な戦死者)と国家総力戦を経験しなかったから、第二次世界大戦で完膚なきまでに敗北したのです。　世界最強の日本陸海軍将兵(頭を除き)が米軍にまるで「ミートグラインダー」(肉挽き機)に掛けられるように、敗れていったことを思いながら。

日本がアメリカに植民地支配されたのも、第一次世界大戦から学ばなかったことにあることにどれだけの日本人が気が付いているでしょうか？　日本人がしなければいけないことは、先ずは第一次世界大戦の研究なのです。

スーパーサイクル第一波の頂点をKanjiは第一次世界大戦終了時に見ます。　第一次世界大戦で、日本は開国以来の多額の欧米からの借金をずいぶんと返済ができました。　しかし、また1923年の関東大震災で復興公債を欧米に購入してもらう事になりましら。 再度の借金です。　挙句の果てに、関東大震災の傷が癒えない内に1929年の世界大恐慌を迎えます。

Kanjiは、日本の経済敗戦は、プラザ合意ではなくニクソン･ショックと繰り返し書いてきました。　ニクソン･ショックの十分な研究なしに、今後の勝利はないのです。

これと全く構図は同じなのです。

ここをしっかりと臓腑に刻み込まない限り、日本人の労働の成果はこれからも国際金融資本家に吸い上げられていくのです。

幸いにもKanjiは2008年からの壮大な弱気相場と急所を見抜けています。　ここが見抜けていない人は、この先に必ずや落とし穴に嵌まることでしょう。

長い長い撤退戦からKanjiは多くの戦訓を学べました。　来るべき反撃の時間帯でどこまでの期間反撃すべきかも大体計算できつつあります。

金は2020年に7千円？

金銀現物と金銀鉱山株にダイバージェンスが起きています。

年金受給高齢者さん、Kanjiには絶好の現物爆買いチャンスに見えますよ。

消費税が上がったら、その分も上がるのです。　

インフレに備えて10年後、更に豊かにしてくれることでしょう。

うらやましいことです。

---

「金、プラチナが「底値圏」 2020年に1グラム＝7千円？〈週刊朝日〉」
http://dot.asahi.com/wa/2015120900001.html

今こそ『平事の金』？




　シリア内戦、過激派組織ISによるパリ同時テロなど物騒な出来事が続く。「有事の金」が急騰かと思いきや、どうも違うようだ。

「あまり影響は出ていません。米利上げ観測のほうが影響していますね」

　そう話すのは、東京都内のGINZA　TANAKA銀座本店の山田英和副店長。「債券に利子がつくなら」と、どうやら投資マネーが現物の金から債券などに逃げているようだ。

　実際、金価格は米ドル建てで1トロイオンス＝1060ドル台と2010年2月以来の低水準。一方で、日銀の黒田バズーカで円安にある日本では税込み小売価格は1グラム＝4581円（12月4日時点）を推移する。「底値買い」の好機なのか。金の調査研究機関「ワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）」元日本代表で経済アナリストの豊島逸夫氏に尋ねてみると、

「1グラム＝4千円台半ばは『底値圏』といえる。金価格を下回る3千円台のプラチナも今がお勧めです」

　いずれもドル価格で下がっても、円安で相殺される運命にあるが、それでも買いの好機を迎えたとは。各地の情勢も不穏、となれば一気に買いたいのが心情だ。だが豊島氏は「慌てるな」とクギを刺す。なぜなのか。豊島氏は続ける。

「まず『有事の金』とは、平時に買い、株や債券の暴落時に『金を売り、しのぐ』という意味なんです」

　例えば1997年のアジア通貨危機の話。韓国は輸入で支払うドルが不足し、国民に金の拠出を呼びかけた。すると金200トンが集まり、ドルを調達できたという。国境の危険が身近な大陸系国民の「平時買い」を証明した好例だ。

　中国やインドも同様だ。WGCによると、金の世界生産は9月までの1年間で約3193トン。うち約55％を両国の民間が買った。中国人民銀行も01年から買い増しているようだ。

　一方でプラチナは、車の排ガス触媒にも使用する貴金属。あの独自動車メーカーと「運命共同体」のため、需要の減少でいまや金価格を下回ってしまった。

　今後はどうか。豊島氏は「金は20年に7千円」と大胆予想 (Kanjiのelliott wave分析とは少し異なる)。というのも、根強い需要があるが、「容易に採掘できる場所が採り尽くされた」からだ。プラチナも「過去にも金価格を下回ったが、1年～1年半で元に戻った」とし、20年には8千円を超えるとみる。

「金は騰落しつつ右肩上がり。でも利子はつかず、あくまで投資の脇役です。ただ普段は役に立たなくても危機時こそ味を出す脇役。身の丈に合わせてコツコツ買うのがポイントです。今はそれを始めるチャンス」

　今こそ平時の金か。

※週刊朝日 2015年12月18日号

横浜の韓国総領事館に人糞が届けられる

なんだか自作自演の臭いがぷんぷんする。

トンスルよりも臭いような気がする。　未体験ですけど。

---

「不審物の箱に「靖国爆発の復讐」　横浜の韓国総領事館、爆発物処理隊出動…中身は排泄物」
http://www.sankei.com/affairs/news/151212/afr1512120025-n1.html



爆発物処理隊が出動して、汚物処理とは…

　１２日午前９時１５分ごろ、横浜市中区山手町の韓国総領事館敷地内で、男性職員が不審な箱を見つけ、総領事館正門で警戒中の警察官に伝えた。県警の爆発物処理隊が出動して中を確認したところ、危険物はなく、人のものとみられる排泄（はいせつ）物が入っていた。箱の表面には「靖国爆発の復讐（ふくしゅう）です」という言葉とともに、在日韓国人が特権を持っているなどと主張する団体の名前が書かれていたという。

　県警は、威力業務妨害や軽犯罪法違反の疑いもあるとみて調べる。東京都千代田区の靖国神社の公衆トイレで爆発音がした事件に絡み、韓国人の男が建造物侵入容疑で逮捕されたことに関連した嫌がらせの可能性がある。



お国柄＆時節柄、万病薬のお歳暮だったのではないだろうか？

銀＄13.79

記録文章です。

週末、銀が＄13.79を付ける中で、銀鉱株は一瞬値を下げたものの、TAHO・SLWなど軒並み値上がって引けました。





GPLやEXK、AGのような規模が小さい銀鉱株は下げました。　

銀現物ももう最終段階に入ってます。　思わずニンマリです。

読者よ、黄金虫の春はもう直ぐですぞ。

NYSE ARCA GOLD BUGS INDEX (HUI)

金本体と比べて、NYSE ARCA GOLD BUGS INDEX (HUI)の波のカウントは、見易いと思っています。

恐らくトランケーション(切頭)となったでしょう。

金と金鉱株の波動の相違

金が最高値を付けたのが、2011年9月3日。
金鉱株指数HUIが最高値を付けたのが、2011年8月31日。

金と金鉱株指数HUIでは最高値を比較するとほぼ同位しています。

しかし、今回最安値を窺う動きでは、金鉱株指数HUIの方が先に動いている気がします。

読者はどう考えるでしょうか？

靖国神社で爆発テロと報道しないで靖国神社で爆発音と報道するマスコミ

本当にいい加減にして欲しいのですが、マスコミは韓国人のチョン容疑者の靖国神社爆破テロと報道しない。



靖国神社爆破テロの犯人･韓国人のチョン容疑者と報道するのが正しいのです


マスコミに潜り込んだ、なりすまし日本人は自衛隊に即決処理されて欲しい。

朝鮮人というのは、日本の天皇に跪いて謝れと言ったり、厳粛に死者を弔う靖国神社にテロを起こしたり、日本人の深層心理の大切な部分を攻撃している。　

火病に引火させれば、ちゃんと爆発しただろうに…。

不謹慎だが、爆発していたら長い目で見て日本にとってもっと…いや止めておきましょう。



マスコミも犯人のチョンもいい加減にして欲しい。

金融資産課税と金融資産残高スライド社会保険料

本当に官僚共は…。

外国人への生活保護ストップ、不正受給者の資産没収&逮捕etc....やるべきことやってから税金を上げるならまだしも…。

せっかく、法人税減税で儲かっている会社経営者がほくそ笑むニカ？と思ったら、金融資産に課税と社会保険料UPのダブルパンチだ。

金持ち社長の金融資産にスライドして社会保険料が高くなれば、海老虎1錠1,000,000円とかになるんじゃないか…

どうしましょう？ 気軽に使えなくなりますよ、Mさん。


関連記事
➡「金融資産に応じた医療負担、16年末までに結論　政府諮問会議 」
➡「マイナンバー導入で金融資産課税も俎上に＝伊藤・東大院教授」

［東京　７日　ロイター］ - ７日開催した政府の経済財政諮問会議では、経済・財政再生の各改革項目について目標値期限や目標数値が提示された。金融資産を考慮に入れた負担の仕組みを１６年末までに結論を得て、１７年の法改正を目指すほか、高所得者の老齢基礎年金支給停止も２０年度までに制度改正を目指すとした。病院の機能分化を促すため、１６年度末までに地域医療構想をすべての都道府県が策定することなども掲げた。

今回の工程表は、歳出削減を目指してこれまで社会保険分野、社会資本整備、教育、その他幅広い検討項目について時期や制度改正を議論してきた結果、目標時期や目標値を掲げたもの。

社会保障分野では、１６年度末までに医療費適正計画策定を前倒して策定した自治体がおおむね半数になることを掲げ、一人当たり医療費の地域差の半減を目指す。

重複受診などを避けるため、かかりつけ医以外を受診する場合の定額負担の導入を１６年末までに結論を得て、大病院受診者のうち紹介状なしのケースを６０％以下とすることを目指す。保険組合が加入者自身の健康医療情報を情報通信技術を活用して提供することを普及させ、２２年度までに糖尿病有病者の増加を抑制して、１０００万人に抑えることを目指すほか、健康寿命を２０年までに１歳以上延伸することを掲げた。社会資本整備分野では、公共施設の管理やストック適正化をめざし、１６年度末までに１００％の地方公共団体で、公共施設等管理計画を策定することを目指す。公的施設の民間委託などいわゆるＰＰＰ（パブリック・プライベート・パートナーシップ）／ＰＦＩ（民間資本を活用した社会資本整備）手法の導入を優先的に検討する仕組みを構築した省庁や地方自治体（人口２０万に以上）の数を１６年度末までに１００％とすることも掲げた。