2050年の日本は、総人口が1億5000万、経済成長率が4.5％、高度技術と医療などで世界に冠たる「21世紀の新型超大国」になっている

仙人さんの波動理論-2100年前半迄の日本の時代-を裏付けるような予測記事が出てました。

しっかりと理論立てて説明した仙人さんに、先駆者の栄誉は与えられるべきでしょう。

欧米エコノミストの中には、時代のベクトルを見事に当てている実績のある人が何人もいます。

ビル･エモットの『日はまた沈む―ジャパン・パワーの限界』やエズラ･ボーゲルの『ジャパンアズナンバーワン』を思い出します。

もう一度、ビル･トッテンが書いていたように、「日本は悪くない」と世界中から嫉妬される時代が来るのでしょうか？

ちなみに、Kanjiのelliott wave分析でも、スーパーサイクルはやはり日本の時代を強力に示していると出ています。

Kanjiには、2008年からの壮大な弱気相場、ランニングフラット修正を見抜いた最初の日本人という栄誉が与えられていると考えています。

もし、早い者勝ちで決まってしまうのであれば(もちろん、そんな事はありません)、ワーテルローの丘を死守したウェリントンのように、ランニングフラット修正という拠点から動かないKanjiの勝利は約束されるのです。　

石原莞爾と違って天才でもなんでもないKanjiは急所を直撃する能力を意識して磨いてきました。



あの漫画では一番好きなキャラクターです


努力だけでも人間はある程度まで到達できるのです。

2016年、金鉱株の急騰、金銀本体の反転、やっと待ちに待った反攻が始まります。

「2050年の日本は超一流の大国か、没落の三流国か「バラ色のシナリオ」実現にはいくつもの改革が必要」 2015.12.30（水）
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45659

2050年の日本は、総人口が1億5000万、経済成長率が4.5％、高度技術と医療などで世界に冠たる「21世紀の新型超大国」になっている。日本語と英語のバイリンガル国家であり、安全保障面でも 役割を拡大して、米国だけでなくインドやオーストラリアとも同盟関係を結んでいる――。

日本の35年後をこんなふうに予測した書が11月に米国で発行された。

日本が、世界が羨み尊敬する立派な大国になるとするバラ色のシナリオである。書籍の筆者がかつて日本叩きで有名だった専門家であるという点も含めて、意外性のある内容に米国で関心が集まりつつある。



かつて「日本異質論」を唱えたプレストウィッツ氏


米国大手紙のワシントン・ポストは12月18日の書評欄でクライド・プレストウィッツ氏の著書 『日本復興』を詳しく紹介した。2015年11月に出版された同書は「いかに日本は自国を再興するのか、 そしてなぜそれが米国や世界にとって重要なのか」という副題がついていた。

著者のプレストウィッツ氏はワシントンのシンクタンク「経済戦略研究所」の創設者で、現在も所長を務める。 1980年代のレーガン政権では商務長官顧問として、自動車や半導体に関する日本との一連の貿易交渉の実務責任者となり、その強硬な交渉ぶりから「タフネゴシエーター」と呼ばれた。

また、日本の国家のあり方が、自由な市場経済の形をとりながら実際には官民が一体となった異端のシステムだと主張して、「日本異質論者」とも評された。米国の日本に対する見方を大きく変えようとした点で「修正主義者（リビジョニスト」とも呼ばれた。当時、カリフォルニア大学のチャルマーズ・ジョンソン教授や雑誌『アトランティック』編集者のジェームズ・ファローズ氏らとともに「リビジョニスト4人組」と称されたこともあった。

退官後は自ら開設した経済戦略研究所を拠点に、日米関係や日本についての研究や著述、ロビー活動などを 続けてきた。著書の『日米逆転』『ならずもの国家アメリカ』などは日米両国で話題を呼んだ。

「21世紀の新型超大国」になっている2050年の日本

そのプレストウィッツ氏の最新書『日本復興』は、まず2015年時点で、経済の停滞、出生率の低下、 財政赤字の増大、中韓両国からの攻勢などで日本の衰退が著しいことを報告する。このまま日本の指導層が無策のままであれば、日本は経済大国の地位はおろか、主要国としての影響力も失ってしまうと警告する。

だが、適切な政策さえとれば、日本は世界で傑出した「21世紀の新型超大国」になると明言していた。 そうして勢いを取り戻した2050年の日本の姿を同書は次のように描いていた。

・出生率が2.3％、平均寿命は95歳となり、総人口は1億5000万を越える。
アルツハイマー病や認知症が劇的に減り、健康な高齢者が大幅に増える。

・経済は毎年4.5％以上の成長率を保ち、GDP（国内総生産）は米国に追いつき、世界一になりつつある。
中国のGDPの2倍近い規模となる。

・電子機器、電気通信機器、情報技術（IT）、ソフトウエアなどで世界をリードする。
ロボットや航空機の製造でも他国を引き離す。

・医学と医薬品、医療機具の発展で世界トップの地位を保つ。
とくに医療は全世界から高所得の患者を引きつけるようになる。

・女性の社会での活躍が目覚ましく、大企業の役員の半数近くを占めるようになる。
同時に教育や技能の水準が高い移民の受け入れで、企業の経営陣も外国人が増す。

・英語の利用が飛躍的に広がり、英語教育の徹底と相乗して、日本語と英語のバイリンガルに近い国となる。

・日本のビジネススクールや医科大学が国際的な人気を集め、海外からの留学生や研修生が飛躍的に増加する。

さらに『日本復興』は、2050年の日本の安全保障についても以下のように大胆に予測していた。

・日本はまず憲法解釈によって憲法9条の規制を緩和し、「普通の国」として軍事力を整備し、強化していく。

・やがて日本は憲法を改正し、防衛費はGDPの3％の水準を保ちながら、核兵器や弾道ミサイルも保有するようになる。それを進める大きな要因となったのが、中国の日本に対する軍事的な恫喝である。

・米国とだけ結んでいた同盟関係をインドやオーストラリア、フィリピン、インドネシア、韓国との集団同盟へと広げていく (韓国だけはお断り)。背景には米国の力の衰退がある。

プレストウィッツ氏の以上の予測に従うと、2050年の日本はあらゆる面で世界各国から畏敬され、協力相手になることを求められる枢要の存在になる。まさに「21世紀の新型超大国」として君臨しているというわけだ。

クリアしなければならないいくつもの前提条件

ただし重要なのは、日本がそのシナリオを実現するために満たさなければならない前提条件がいくつもあるということだ。

例えば、政府規制の緩和や撤廃に始まり、大企業と中小企業の格差の撤廃、農協制度の廃止、政府の技術革新政策の大変革、雇用システムの改革などである。

この種の根本的な変革を実現しない限り、2050年の夢は実現しない、ということだ。（以下省略）

最後に遺しておきたいことは、一時完璧と思える程の予言を的中させた、ジュール・ヴェルヌも第一次世界大戦は驚異的な予言の的中率でしたが、その後大きく外しました。　中学生の頃に初めて出会って、驚異的な戦略眼と心酔した石原莞爾も、軍事作戦に関してはもう言うことないですが、　「五族協和」「王道楽土」など血迷ったとしか言えません。　シナ人の民族史において、一度も対等で他民族と接したことのない視点を致命的に見過ごしていました。　上か下かしかないそういう民族と大同などはそもそも噴飯ものの話なのです。

「以夷制夷」(夷を以て夷を制す)

徹頭徹尾、シナ人はこれに徹しました。

今後も永遠に変化しません。　

円環の民族史こそが、シナ人と三跪九叩頭の奴隷民族の本質なのです。

今後も日本は地獄の亡者共から足を引っ張られ続けるでしょう。



ピラニアのような亡者を振り切らなければなりません　※イメージ


だいぶ脱線しました。

言いたいことは、常に予言が的中した人は一人もいないということです。

ある局面では見事に的中させ、ある局面では見事に外している。

重要なのはベクトルです。

Kanjiが常に強調していることです。

2016年、我々にとって素晴らしい一年になりますように。

新春祈願

マイケル･ヨン 「韓国人や中国人は、相手が謝るとピラニアのように食いついてくる文化があります」

ゲリゾーの提唱する

「戦後レジームからの脱却」

の威力を、日本国民はまざまざと見せつけられました。

意味を理解して使っているのでしょうか？

河野洋平が、「日本人は朝鮮人を慰安婦にした」という捏造話を世界に広めた売国奴の言葉を裏付けしてしまいました。

ここ数日、この話題ばっかりですが、これは我々黄金虫にとってのニクソン･ショックに勝るとも劣らないレベルの決定的な大失敗です。

10億円は朝日新聞に支払ってもらうのは当然としても、返す返すもプリンシプルのない男です。

黒船頼りでしか何も動かないのであれば、黒船を買い取るか雇うことでもしたらどうでしょうか？

ペンは剣よりも剛し

インチキな剣を振り回して世界と日本人を騙し続ける朝日新聞という犯罪メディア集団にこそ、天誅が必要です。

馬鹿に刃物を持たせると凶器になります。

犯罪者集団にペンを持たせ続けて、言論テロリスト集団をいつまで日本人は放置するのでしょうか？

朝日新聞に対するテロが起きたら、万歳三唱、拍手喝采、狂喜乱舞すると思います。

この場合は、間違いなく義挙になると考えます。

慰安婦問題はフィクションだ『Voice』 2015年2月号
http://ironna.jp/article/1148?p=2

ヨン　『朝日新聞』は全世界を騙して、日本に深刻な問題をもたらしたままです。あなたがつねづね指摘しているとおり、アメリカの評論家にとって日本に関する情報源がいまだに『朝日新聞』である、という点が大きい。いまや「慰安婦」はかつてのグレッグ・モーテンソンのように、カルト的人気を誇る存在になってしまっている。モーテンソンの権威は失墜しましたが、いまだに彼の本を信じている人がいます。慰安婦問題に関心がある人は全員、先述のIWG報告書を読むべきでしょう。

古森　そうした誤解に対して、アメリカ人のあなたが正しい歴史認識を伝えるメッセージを発信しているのはありがたいことです。日本政府はまず、クマラスワミ女史が提出した国連人権委員会の報告（クマラスワミ報告）への公式な抗議から始めるべきでしょう。アメリカ議会下院が採択した慰安婦問題での日本糾弾の決議に対しても、その内容は事実ではないと言明していくべきでしょう。日本政府自ら、国際的に歴史の真実を発信しなければならない。日本の民間でも同様に発言を続けるべきです。

ヨン　そのとおりです。私が育ったアメリカ南部、いまいるタイ、そして日本の文化に当てはまるのは「自分は何も悪いことはしていないが、とりあえず謝れば許してもらえて、事態は円満になるだろう」と考えることです。しかし韓国人や中国人は、相手が謝るとピラニアのように食いついてくる文化があります。日本人なら「一度、非を認めたのだからもういいだろ？　謝ったからといって罪を認めたわけではない」と思うでしょうが、中国人や韓国人は「有罪を認めた」といって畳み掛けてくる。日本文化の「本心が善であれば向こうは理解してくれる」という発想は変えたほうがいいでしょうね。

古森　その意味で、河野談話の見直しは重要です。外交的に正面からの見直しにはあまりに反発が多いということであれば、そのまま手を付けず、凍結させて、別の談話や声明で河野談話の「強制性」という部分などを骨抜きにすればよいわけです。とにかく現状のままだと、次世代の日本国民にとっての冤罪が続いていくことになります。

ヨン　河野談話を見直したうえで、クマラスワミ報告は根拠が薄弱であることを訴え、下院決議121の撤廃に向けて動くべきでしょう。この決議に何の拘束力もないことは、ワシントン在住が長いあなたなら十分ご存じのはずです。冒頭に吉田清治の証言が採用されているだけで、ウソとわかる代物です。日本はしつこく対日非難決議の欠陥と国連報告の欺瞞を訴えつづけなければなりません。中国の拷問で「ひたすら水に打たれつづける」というのがあるでしょう。あれと同じように徹底してやる（笑）。そもそも、90年代のうちに『朝日新聞』が誤報を訂正していれば、現在のような大問題にはならなかったはずです。

古森　そのとおりです。現にアメリカの最高裁も、『朝日新聞』や中国、韓国の誤りを認めています。2006年2月21日、アメリカ最高裁は第二次世界大戦中に日本軍の「従軍慰安婦」にさせられたと主張して日本政府に訴訟を起こした中国と韓国の女性15人に対し、「日本側の謝罪も賠償も、もう必要はない」という最終判決を下しました。これ以上、確固たる決定があるでしょうか。当時、アメリカ国内ではこうした訴訟が可能だったわけです。

ヨン　日本は韓国に対しては1965年の日韓基本条約で総額8億ドルの支払いを行ない、すべての補償は済んでいることが明らかにされている、と記憶しています。

古森　たしか日韓基本条約では、謝罪や補償という言葉は使われていません。あくまで「経済支援」という名目ですが、補償の意味が込められていたことは、いうまでもなく当時、日韓両政府の暗黙の了解でした。

　最後に、ヨン氏からこの慰安婦問題に関して日本人一般に対して、なにかメッセージがありますか。

ヨン　大切なのは、慰安婦問題を大声でわめく韓国に対して日本が引き下がらないこと、そして中国の脅威に屈しないことです。 (ヨン様の方が戦後レジームから脱却できない男よりも本質を理解してますよ)アメリカは全体としてこの問題では中立です。アメリカの軍人およびアメリカ人女性は誰一人、慰安婦問題には関係がない、ということです。だから私自身も一アメリカ人として慰安婦問題への個人的な関わりはまったくない。あくまで中立の第三者として、またジャーナリストとして、この問題を調査し、分析するに至り、虚構部分が大きいことに気付きました。その点で私が最も恐れるのは、この慰安婦問題で吉田清治のような輩によってつくり上げられたフィクションにより、アメリカと日本の関係にヒビが入ることです。

古森　あなたのような完全に中立かつ何の利害関係もない立場から力強い言葉をもらい、日本人として勇気づけられる思いがしますね。アメリカ議会では共和党が上下院をともに握るなど、日米関係にとって晴れ間も見えてきました。私も歴史戦の挽回に向けて、微力ながらペンの力で戦いたいと考えています。

＜構成：タカ大丸（ポリグロット〈多言語話者〉＞

「君主たるものが警戒すべき諸々の事柄の中に、侮られることと憎まれることが ある」

-マキャベリ-

「戦後レジームからの脱却」を唱える「戦後レジームから脱却できない男」はやってしまいました。

政治家なら、最低でも『君主論』くらいは頭に叩き込んでいないのは問題外でしょう。

Kanjiの中でも、敬意は無くなりました。　扱いはもうゲリゾーになってます。

国家のリーダーは、その国民のレベルを超えないのですから仕方ないという慰めでは納得できません。

石原莞爾ならどんな皮肉を言うだろう？

岸信介と売春婦のピンハネ親分･朴正熙が仲が良かったからなのかい？

裏があるにせよ、下策も戯作、下作もいいところです。

大津事件の対応と比べても、米国からの命令に従った結果だとしても、得られても戦術的な勝利だけであって戦略的には大失敗です。

何度も強調しますが、今回のは致命的な失敗です。

歴史の審判には耐えられないでしょう。

三橋貴明さんが、良いエントリーを書いてます。

「安倍総理は、ご先祖様を穢した」
http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-12111376946.html

『慰安婦問題めぐり日韓合意　「最終的かつ不可逆的解決」
http://www.asahi.com/articles/ASHDX51J5HDXUHBI00X.html
　日韓両政府は２８日、ソウルで外相会談を開き、慰安婦問題を決着させることで合意した。日本政府が軍の関与や政府の責任を認め、元慰安婦支援で韓国政府が新たに設立する財団に日本から１０億円を拠出すると表明。日韓双方が、この枠組みを「最終的かつ不可逆的解決」とすることを確認した。（後略）』

　ぐ、軍の関与を認めた・・・・・。目を疑いました。

岸田外務大臣「慰安婦問題は、当時の軍の関与のもとに、多数の女性の名誉と尊厳を深く傷つけた問題であり、かかる観点から、日本政府は責任を痛感している」

　例により「軍の関与」といった抽象的用語で、日韓の対立解消とやらを図ったのでしょうが、これでは日本政府が「日本軍による慰安婦の強制連行」を認めたと受け取られても仕方がありません。というよりも、 韓国側は確実に、

「日本政府も日帝の慰安婦強制連行を認めた。岸田外務大臣自身が、軍の関与のもとに、と語っているではないか」
　
　と、プロパガンダに活用してくるでしょう。

　そもそも、いわゆる「従軍」慰安婦問題の争点は、「日本軍が慰安婦を朝鮮半島から強制的に連行したか、否か」以外には存在しません。そして、日本軍の強制連行の証拠は、ついに一つたりとも見つかっていないのです。

　当たり前です。当時の日本や「世界」では売春が合法であり、朝鮮半島出身者を含めた慰安婦は、あくまで合法的に募集され、「ビジネス」をしていたのです。無論、中には家族（大抵は父親）に売り飛ばされた、あるいは女衒に騙されたという気の毒な女性もいたでしょうが、それは個別の問題であり、「日本軍の強制連行」とやらとは無関係な話です。

　もちろん、日本軍は慰安婦の健康状態をチェックするなどの「関与」をしていましたが、軍隊なのですから当たり前です。

　今回の日韓合意は、日本側は、 「関与とは言っても、管理の話で、強制連行したわけではない」と国内に説明し、韓国側は、 「日本政府が日本軍の強制連行を認めた」と「世界」に説明し、玉虫色の決着を図ろうとしつつ、結局は我々の祖先が「永遠に貶められ続ける」という（日本にとって）最悪の結末となるでしょう。
　

　そもそも、韓国が日本大使館前に「あの気持ち悪い少女像」を立てているのは、ウィーン条約違反です。１０億円の拠出と「引き換え」に、アメリカを含む「あの気持ち悪い少女像」の撤去を韓国側が確約したのかと思えば、ユン外相が、 「日本政府が、大使館の安寧・威厳の維持の観点から懸念していることを認知し、韓国政府としても、可能な対応方向について関連団体との協議を行うなどして、適切に解決されるよう努力する」
　って、なんじゃそりゃっ！！！

　「適切に解決されるよう努力する」という韓国側に対し、日本側は「嘘」に基づく慰安婦問題に関する「軍の関与」を認めた挙句、１０億円を拠出する・・・・。

　愕然とせざるを得ません。

　日本が１０億円という「おカネ」を支払う以上、世界のどの国も「韓国が正しかった。日本が間違っていた」と認識するでしょう。

　最悪です・・・。まさに、泥棒に負い銭です・・・(Kanjiもずっと主張し続けています) 　

　総理は、外相会談の合意を受け、記者団に対し、 「子や孫の世代に謝罪しつづける宿命を背負わせるわけにはいかない」と、語りましたが、世界に対し「日本軍の非」を（事実上）認めた以上、子や孫の世代どころか、未来永劫、日本国民が韓国に対し「謝罪」（しかも、無実の罪で）し続ける宿命を負わせたも同然です (戦後レジームの脱却が聞いて呆れます)

　韓国は反日というよりは、「アンチ日本」である以上、あらゆる譲歩が無駄であり、真摯に交渉したところで、言質を取られてさらなる攻撃の「ネタ」になるだけです。安倍政権は、今回、最悪の形で韓国側に「格好のアンチネタ」を提供してしまったのです。

　何度も書いていますが、アンチに対しては「基本的に無視。相手の百倍の声で正しい情報を叫び、一線を越えたら訴訟」以外に、対応手段はありません。関わり合った時点で負けなのですが、日本政府は韓国に「いわゆる従軍慰安婦問題」で関わった挙句、最悪の形で譲歩してしまいました。

　安倍晋三内閣総理大臣は、ご先祖様を穢した。これが、真実です。

安倍政権の「外交」に愕然としてしまわれた方は、

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ラディカル(過激)ねえ…。　こっちの方が善いでしょう。

プリンシプルのないシンゾー